芝メンタルクリニック

　暑さによる発汗で脱水状態になりやすい夏場には、脳梗塞、心筋梗塞に注意が必要です。脱水状態になると、血液の粘度が上がって固まりやすくなることで、脳梗塞、心筋梗塞のリスクを高めます。夏場の発汗による脱水、サウナ等による脱水では、若年者の脳梗塞も珍しくありません。夏場のスポーツや発汗が多くなりそうなときは、水分を十分に補給してください。
　脳卒中（脳梗塞、くも膜下出血、脳出血）は死亡率が高いだけでなく、体の麻痺や記憶障害、言語障害などの後遺症が高率に残る点で心筋梗塞、がんなどの他の病気と大きく異なっています。下に挙げた5つの症状のうち1つ以上があれば、脳卒中を疑い直ちに医療機関を受診しましょう。

① 身体の片側の顔、腕、脚に突然脱力やしびれが出現する
② 突然目が見えなくなり、ものがぼやけて見える、特に片目に起こる
③ 言葉が話せなくなる、話を理解するのが困難となる
④ 突然の原因不明の激しい頭痛
⑤ わけのわからないめまい感、ふらつき感や突然の転倒、特に上に挙げた症状に伴う場合

　脳卒中は、発症時期によって治療法が決まるため、症状が出始めてきた時の情報が非常に重要です。（例えば、○時○分頃に、急に左半身の麻痺がでて症状が進んできた。）また、急速に症状が悪化して、意識障害を起こしたり、言葉がしゃべれなくなったりしますので、医療機関を受診する時は、家族、同僚の方などが付き添うようにしてください。
　脳卒中のリスクが高まる因子として、脳卒中を以前に起こしたことがある、血の繋がった家族のなかに脳卒中を起こした人がいる（特に若年者で脳卒中になった家族がいれば要注意）、脳卒中を起こしやすい因子（高血圧、高血糖、高脂血症、不整脈、心臓弁膜症など）を持っているなどがあげられます。健康診断で高血圧、高血糖、高脂血症があれば、必ず治療しておきましょう。
　脳ドックは、症状が出ていない人を対象に頭部MRI検査による画像検査を中心として、脳血管疾患あるいはその危険因子（若年性の脳卒中によく見られる脳動脈の奇形、脳動脈解離、脳動脈瘤など）を発見し、それらの発症あるいは進行を防止することを目的としています。（脳ドックは、健康保険の適応のない自費診療の扱いとなります。）

日本脳ドック学会では、以下の対象者に重点的に受診を勧めています。
① 脳ドックの積極的な対象は中・高齢者が望ましい。
　４５歳以上
② 脳卒中の家族歴、高血圧、肥満、喫煙などの危険因子を有するハイリスク群。
　血縁関係のある家族に脳卒中の既往がある
　高血圧、糖尿病、高脂血症に罹患している
　肥満傾向がある
　喫煙歴が長い

また、慢性的な頭痛などの自覚症状がある方は健康保険の適応となる保険診療になりますので、かかりつけ医、脳神経外科、脳神経内科にご相談してください。

参考資料
日本脳ドック学会　「脳ドックとは」
https://jbds.jp/brain-dock/index.html#p_a

　暑い時期は細菌の増殖しやすい環境です。特に夏場は黄色ブドウ球菌による食中毒に注意が必要です。黄色ブドウ球菌は、人の皮膚や傷口に存在している細菌です。感染することは、通常、問題になりませんが、暑い日の室温下で菌の増殖と同時に毒素（エンテロトキシン）を出し、この毒素が食中毒の原因になります。毒素を含んだ食品を摂取後、約３０分～３時間程度で、激しい嘔吐、下痢、腹痛などの症状がみられます。
　この毒素は１００度で３０分加熱しても冷凍しても無毒化されません。細菌を付着させない「手洗いをしっかり行う。食品は素手で触らないようにする。（おにぎりは要注意です。ラップ、ビニール手袋を使用してください。）」、増殖させない「冷蔵庫を利用して細菌が増殖しにくい１０度以下に保つ。お弁当は保冷パックで持ち運ぶようにする。」ことが重要です。

参考資料
「食品衛生の窓」東京都福祉保健局
http://www.fukushihoken.metro.tokyo.jp/shokuhin/micro/oushoku.html

「食中毒」厚生労働省
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/shokuhin/syokuchu/

衛生委員会とは
　労働安全衛生法で、５０人以上の事業場について、労働衛生に関する一定の事項について調査審議させて、労働者が事業者に対し意見を述べることができるように、衛生委員会の設置が義務付けられています。また、毎月少なくとも１回衛生委員会を開催する必要があります。（労働者自身がその事業場の安全衛生の問題について関心をもつことも重要です。）

衛生委員会の構成
　委員長（議長）
　使用者側委員　衛生管理者、産業医、労働者で衛生に関する経験を有する者
　労働者側委員　労働者の過半数を代表する者の推薦に基づき指名した労働者
※議長となる委員以外の委員の半数は、労働者の過半数を代表する者の推薦に基づき指名しなければならないこととなっています。

衛生委員会の調査審議事項
① 労働者の健康障害を防止するための基本となるべき対策に関すること
例）長時間労働の状況把握

② 労働者の健康の保持増進を図るための基本となるべき対策に関すること
例）健康診断の受診率の確認、ストレスチェックの実施計画の作成

③ 労働災害の原因及び再発防止対策で、衛生に係るものに関すること
例）労災事故の状況確認

④ その他労働者の健康障害の防止及び健康の保持増進に関する重要事項
例）季節特有の健康問題（熱中症、感染症、食中毒）についての周知

　五月病とは、特に５月の連休後に発症しやすい心身の不調を指します。４月の就職、異動、昇進、転居などで新しい環境に適応する際に感じるストレスが誘引となり、意欲の低下、食欲の低下、不眠、気分の落ち込みなどみられます。業務の集中力低下や勤怠不良がみられることもあり、休職や退職につながることもあります。
　五月病は、医学的に正式な病名ではありません。医学的な診断としては、適応障害、うつ状態、うつ病などに該当する可能性があります。几帳面で責任感が強い人、環境変化に馴染むのが難しい人が発症しやすいと言われています。
　予防策としては、趣味や運動を積極的に取り入れること、同じ状況にいる人々との交流、規則正しい生活リズムの維持などが効果的です。
　精神的な症状が２週間以上続いて、業務や日常生活に支障がある場合は精神科・心療内科の診察を受けることをおすすめします。（精神科と心療内科には明確な区別はありませんので、どちらの科を受診しても大丈夫です。）食欲の低下や身体的な不調がある場合は、まずは、内科などのかかりつけの医師の診察を受けましょう。身体的な病気が除外されても体調不良の原因が分からなかった場合は、五月病のような精神的な病気の可能性がありますので、精神科・心療内科の受診も検討してください。

参考資料
「「五月病」かも… 注意すべきポイントは？」ＮＨＫ
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20250512/k10014803331000.html

「それ、五月病かもしれません！」済生会病院
https://www.saiseikai.or.jp/medical/column/may_blues/

　労働安全衛生法改正により、２０２５年６月１日から、ＷＢＧＴ（暑さ指数）２８度以上又は気温３１度以上の環境下で連続１時間以上又は１日４時間を超えて実施が見込まれる作業では、職場が熱中症のおそれがある労働者を早期に見つけ、その状況に応じ、迅速かつ適切に対処することにより、熱中症の重篤化を防止するため、「体制整備」「手順作成」「関係者への周知」が事業者に義務付けられます。具体的には、熱中症の自覚症状やそのおそれがある人を見つけた場合などに報告するための連絡先や担当者をあらかじめ定め、体を冷やして医療機関に搬送するといった手順を決めて、働く人への周知を求めています。対象となる作業がある場合は、厚生労働省「職場における熱中症予防情報」のホームページを確認してください。
https://neccyusho.mhlw.go.jp/
　「手足がつる。立ちくらみ・めまい。吐き気。汗のかき方がおかしい。なんとなく体調が悪い。すぐに疲れる。イライラしている。フラフラしている。呼びかけに反応しない。ボーとしている。」などいつもと違うと思ったら、熱中症を疑い、すぐに周囲の人や現場管理者に申し出るようにしてください。直ちに作業中止し、１１９番に連絡してください。救急車が到着するまで作業着を脱がせ水をかけて全身を急速冷却してください。（熱中症応急手当カード「携帯用」参照）
　意識がはっきりして、自力でしっかりと歩行できて、自力での水分摂取（経口補水液、スポーツドリンク）ができる場合でも、一人にしないで身体冷却を行いながら、十分に経過観察を行って、異常があれば直ちに１１９番してください。（一時的に回復しても体調が急変して症状が悪化することもあります。）
　熱中症は夏の猛暑日だけでなく、身体が暑さに慣れていない５月にも起こります。気温が２８度を超える時には熱中症に注意し、特に気温が３５度を超えるときには屋外での活動を原則控えるなどの対策を取ってください。
　熱中症では、体温の上昇、脱水等で脳を始めとする重要な臓器に血液が供給できなくなり、命の危険のある病気ですので、暑さを避けて、こまめに水分することを心がけて、今年の夏も十分に注意してください。

熱中症予防のためのポイント
（１）３食の食事をきちんと食べる。
（２）のどが渇かなくても定期的に水分を摂取する。
（３）定期的に休憩を取る。
（４）空調設備がある場合は、温度を調整し、実際の室温が２８度を超えないようにする。
（５）快適な環境でよく睡眠をとる。（疲労も熱中症リスクになります。）
（６）スポーツドリンク、経口補水液を常備しておく。（汗を大量にかいた時は経口補水液が適しています。）

参考資料
「職場における熱中症予防情報」厚生労働省
https://neccyusho.mhlw.go.jp/

「熱中症予防のための情報・資料サイト」厚生労働省
https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/nettyuu/nettyuu_taisaku/

「熱中症予防情報サイト」環境省
https://www.wbgt.env.go.jp/

「熱中症からカラダを守ろう」大塚製薬
http://www.otsuka.co.jp/health_illness/heatdisorder/

　２０２５年春のシーズンは、スギ花粉の飛散が関東地方で２月上旬に始まる予想です。今年の関東甲信地方のスギやヒノキの花粉量の予測は、例年比１３０％とやや多く、前シーズン比１６０％と多いと見込まれています。
　花粉症は、鼻や目などの粘膜に花粉が接触することによって引き起こされるアレルギー反応で、くしゃみ、鼻汁、鼻づまり、目のかゆみなどの症状がみられます。
　対策は花粉の接触を防ぐことが基本になります。花粉情報に注意して飛散の多い時は、外出を控える、外出時にマスク、メガネを使う、花粉が付着しやすい衣服を避けて、帰宅時、衣服や髪をよく払ってから入室する、洗顔、うがいをするなどの対策を取りましょう。
　天候、気温、風向きによって、花粉の飛散量は多く変わりますので、花粉情報サイトを確認しながら、花粉の飛散量が多い日には十分に注意してください。

参考資料
環境省花粉情報サイト
http://www.env.go.jp/chemi/anzen/kafun/

日本気象協会
https://www.jwa.or.jp/news/2025/01/25128/

　日本では、例年１２月～３月がインフルエンザの流行シーズンです。今シーズンも１２月に入ってから感染者が増えて、東京都では２０２４年１２月９日から１２月１５日の週に「流行注意報基準」を超えました。
　インフルエンザは、普通の風邪よりも、３８℃以上の発熱、頭痛、関節痛、筋肉痛、全身倦怠感等の症状が比較的急速に現れるのが特徴です。小児では稀に急性脳症を、高齢の方や免疫力の低下している方では二次性の肺炎を伴うこともあり、重症化することがあります。インフルエンザ流行している時期は、感染防止対策をご検討ください。

インフルエンザの感染防止対策
　着用が効果的な場面でのマスク着用（咳・くしゃみが出るとき、人混みに行くときなど）
　手洗い・手指の消毒
　休養・栄養・水分補給
　換気、適度な室内加湿
　インフルエンザワクチン接種

参考資料
厚生労働省　 インフルエンザＱ＆Ａ
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou01/qa.html

東京都感染症情報センター・インフルエンザ流行状況
http://idsc.tokyo-eiken.go.jp/diseases/flu/flu/

国立感染症研究所・インフルエンザ流行レベルマップ
https://kansen-levelmap.mhlw.go.jp/Hasseidoko/Levelmap/flu/new_jmap.html

　冬場（１１月から３月）は、ノロウイルスによる感染性胃腸炎が流行しやすい時期です。ノロウイルスの感染力は強く、少ないウイルスの摂取で感染し発症します。
　感染経路は、ウイルスを蓄積する牡蠣などの二枚貝を加熱不十分で食べることによって感染することが多いです。他に、感染した人が調理した食品、感染者の嘔吐物、便からも感染します。致死率は低く、数日で回復することが多いですが、抵抗力の弱い小児や高齢者は、脱水症、嘔吐による窒息や肺炎で死亡することもあるので、注意が必要です。
　感染防止対策は、ノロウイルスの感染源となる二枚貝をしっかりと加熱すること（９０℃１分）、手洗い行うことが重要です。
　感染性胃腸炎（ノロウイルス）について、厚生労働省、東京都のホームページ（下記のリンク）で詳しく説明していますので、是非、こちらを参考にしてください。

参考資料
「厚生労働省・食中毒の原因（細菌以外）」
http://www.mhlw.go.jp/topics/syokuchu/03.html

「東京都感染症情報センター・感染性胃腸炎」
http://idsc.tokyo-eiken.go.jp/diseases/gastro/

　厚生労働省では、毎年９月２４日～３０日を「結核・呼吸器感染症予防週間」と定め、結核・呼吸器感染症に関する正しい知識の普及啓発を図ることとしています。
　日本の結核の罹患状況は先進国で最も罹患率が高く、世界では中程度の流行が続いていましたが、２０２１年の人口１０万人当たりの患者の数を示す「罹患率」は、９．２人と初めて１０人を切り、結核低蔓延国になりました。しかし、２０２１年時点でも、職場、学校、医療機関、高齢者施設などでの集団感染が続いており、結核は年間１１，５１９人が新たに発病し、年間１，８４５人が死亡する重大な感染症の一つです。
　
　結核に感染しても９０～９５％は生涯問題を起こしません。しかし、残りの約５～１０％では、菌が増殖して活動性の結核を引き起こします。感染初期は、咳や痰もなく、周りにうつすことはほとんどありません。感染してから６ヶ月～２年くらい経過して、活動性結核となり、咳が出始めると周りに感染し続けるようになります。（診断が遅れると数年間に渡って感染を広げることもあります。）
　
　症状のない感染初期の結核の早期発見のために、年１回の定期健康診断（胸部レントゲン検査）を受けてください。胸部レントゲン検査で異常があった場合は必ず呼吸器内科で再検査を受けてください。結核に特徴的な症状はありませんが、全身症状としては、咳、痰、全身倦怠感、発熱、体重減少などがあります。咳、微熱などの症状が２週間以上続く場合には、必ず呼吸器内科を受診することを心がけて下さい。

参考資料
「結核について」公益財団法人結核予防会
https://www.jatahq.org/about_tb/

「結核」MSDマニュアル家庭版
https://www.msdmanuals.com/ja-jp/%E3%83%9B%E3%83%BC%E3%83%A0/16-%E6%84%9F%E6%9F%93%E7%97%87/%E7%B5%90%E6%A0%B8%E3%81%A8%E9%96%A2%E9%80%A3%E6%84%9F%E6%9F%93%E7%97%87/%E7%B5%90%E6%A0%B8

　紫外線に対する関心は日本でも少しずつ高まってきています。オゾン層破壊による紫外線増加といった環境問題としての関心だけでなく、紫外線の浴びすぎによる健康への影響についても同様です。
　紫外線の浴びすぎは、日焼け、しわ、シミ等の原因となるだけでなく、長年紫外線を浴び続けていると、時には良性、悪性の腫瘍や白内障等を引き起こすことがあります。しかし、紫外線は悪い影響ばかりではなく、カルシウム代謝に重要な役割を果たすビタミンＤを皮膚で合成する手助けもします。
　紫外線の影響は、地域や個人によって異なりますが、紫外線の影響が強いと考えられる場合には、状況に応じて、次のような対策を行うことが効果的です。

＜対策＞
①紫外線の強い時間帯を避ける。
②日陰を利用する。
③日傘を使う、帽子をかぶる。
④衣服で覆う。
⑤サングラスをかける。
⑥日焼け止めを上手に使う。

最適な紫外線量には個人差がありますが、正しい知識を持ち、紫外線の浴びすぎに注意しながら上手に紫外線とつきあっていくことが大切です。

参考文献
「紫外線環境保健マニュアル2020」環境省
https://www.env.go.jp/content/900410650.pdf

健康診断について

　健康診断は、労働安全衛生法で事業者と労働者ともに実施義務が課されており、実施状況を労働基準監督署に報告する必要があります。健康を保持することは、労働者の皆さんにとっても重要なことですので、健康診断を受診してください。　また、健康診断で要精密検査・要治療等と判定された方は、医療機関を受診してください。既に通院中の方は健康診断の結果を持参して担当医にご相談ください。その際に、担当医に就業制限（時間外労働の制限、交代勤務禁止、自動車の運転禁止等）の有無を確認し、就業制限の指示があった方、勤務に際して健康上の配慮を必要とする方は、必ず事業所に報告してください。　労働安全衛生法に基づいて、産業医の就業区分判定（通常勤務、就業制限、休業）等の意見を踏まえて、事業所が就業措置を決定します。

健康診断後の対応について

　毎年の健康診断でいつも異常を指摘されるので慣れてしまい医療機関に受診されない方もいるかもしれません。
　脂質異常（LDLコレステロール180mg/dl以上、中性脂肪500mg/dl以上）、高血圧（収縮期血圧160mmHg以上、又は拡張期血圧100mmHg以上）、高血糖（HbA1c6.5mg/dl以上）のいずれかに該当する方は、厚生労働省の「標準的な健診保健指導プログラム」の基準では、脳卒中と心筋梗塞及び狭心症のリスクが特に高く、早期に医療機関を受診する必要があります。こちらの基準に該当しなくても、脂質異常、高血圧、高血糖はリスクを高めますので、これらの項目で要精密検査・要治療等と判定された方は、医療機関を受診してください。既に通院中の方は健康診断の結果を持参して担当医にご相談ください。

厚生労働省　生活習慣病を知ろう　https://www.smartlife.mhlw.go.jp/event/disease/ 　ご参照ください。

胸部レントゲン検査で要精密検査・要治療等と判定された方は結核等の早期発見のために呼吸器内科を受診してください。

　心電図異常、肝機能検査異常、貧血、その他検査項目の異常でも重大な病気が潜んでいる可能性があるため、要精密検査・要治療等と判定された方は医療機関を受診してください。

　法令で定められた項目以外（大腸がん検診（便潜血検査）、胃がん検診（胃部レントゲン）、婦人科検診、その他各種がん検診、感染症検査など）で異常を指摘された方は、がんなどの疾病の早期発見の機会を逃さないように自ら医療機関を受診してください。

　健康診断、がん検診は、自覚症状がない方を対象としています。健康診断・がん検診・人間ドックで異常を指摘されなかった方でも、「今回の検査で発見できるような異常はなかった」とは言えますが、「どこにも病気がない」ことを保証するものではありません。何らかの不調や体重減少、「食欲が低下する。体重の減少が続く。倦怠感が続く。」といった症状がありましたら、医療機関を受診して自ら健康管理を心がけましょう。

　在宅勤務では、生活リズムが乱れやすくなり、メンタルヘルスを保つために必要な日常生活のバランスを崩してしまう危険性が高まります。健康を保つ上で重要な脳のメカニズムの一つが、「体内時計」と呼ばれるものです。この体内時計が乱れると、不眠や食欲低下、気分の落ち込みなど、心身の不調をきたしてしまうことが多いといわれています。体内時計を正確に作動させるよう努めることが大切です。ここでは、医学的根拠に基づき、規則的な日常生活を送るためのポイントを５つご紹介します。

１：毎日、同じ時間に起床しましょう。
　睡眠リズムを整えることは、体内時計を安定させるために最も大切です。自分自身の生活に合った時間で構いません。一貫して毎日、同じ時間に起床することが重要です。同じ時間に起床することで、同じ時間に入眠できるようになります。

２：ルーティーンを作って行動しましょう。
　在宅での仕事や作業、食事の時間など、日々の活動は時間を決めて行いましょう。体を動かすような日課を作ることも大切です。

３：日の光を浴びましょう。
　外出できない場合は、窓とカーテンを開けた窓際などで、ゆったりと心を落ち着ける時間を作りましょう。必ずしも直射日光を浴びる必要はありません。体内時計を安定させるためにも、目から光を取り込むことが大切です。

４：人と交流する機会を作りましょう。
　人と気持ちや考えを分かち合うことは重要です。対面でなくとも、テレビ電話などの画面を通して、リアルタイムでやりとりができるツールを使って、人との交流の機会を作るよう心がけましょう。

５：長時間の昼寝や、夜間にブルーライトを浴びることは避けましょう。
　もし、昼寝をする場合は、15時までに、30分以内に留めておきましょう。また、できるだけ就寝前には、スマートフォンやコンピューターの明るい光を浴びないようにしましょう。これらの行動は夜の睡眠の質を低下させ、睡眠リズムの乱れにつながります。

参考資料
日本うつ病学会「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的大流行下における、こころの健康維持のコツ：先の見えない中であっても、日常の生活リズムには気をつけよう」
https://www.secretariat.ne.jp/jsmd/2020-04-07-2-covid-19.pdf

　受動喫煙とは、室内などで他人のたばこの煙を吸わされることをいいます。タバコの先から出る煙（副流煙）は、喫煙者が吸い込む煙（主流煙）よりも、ニコチンが２．８倍、タールが３．４倍、一酸化炭素が４．７倍、さらに発がん性のある化学物質も多く含まれています。
　受動喫煙によって引き起こされる体の害として、肺がん、急性心筋梗塞などの虚血性心疾患、乳幼児突然死症候群、子供の呼吸器感染症、喘息発作の誘発があげられ、子供への影響が大きいといわれています。また、厚生労働省の研究班「今後のタバコ対策の推進に関する研究」では、年間約６，８００人が受動喫煙により、肺がんと虚血性心疾患で死亡していると推計しています。
　新型タバコは、従来の燃焼式タバコに比べてタール（タバコ煙中の有害物質のうちの粒子成分）が削減されていますが、依存性物質であるニコチンやその他の有害物質を吸引する製品です。従って、使用者にとっても、受動喫煙させられる人にとっても、非燃焼・加熱式タバコや電子タバコの使用は推奨できません。
　健康増進法が改正されて、一般のオフィス・事業所では原則屋内禁煙（基準を満たした喫煙専用室のみ喫煙可）となります。喫煙者の方は、今後も受動喫煙防止に十分な配慮をするようにお願いいたします。

参考資料
厚生労働省　なくそう受動喫煙
https://jyudokitsuen.mhlw.go.jp/

新型コロナウイルスの対応について

　新型コロナウイルスに感染した際の療養期間は、２０２３年５月８日に感染症法上の位置づけが季節性インフルエンザと同じ５類に引き下げになりました。感染症法に基づく感染者及び濃厚接触者の外出自粛、就業制限が求められなくなりますが、厚生労働省は、自主的な判断の参考にしてもらうための目安となる考え方を示しています。

（１）新型コロナウイルスに感染した場合
・発症の翌日から数えて５日間が経過し、かつ、解熱および症状軽快から24時間経過するまでは外出を控える。
・発症後10日間が経過するまでは、マスクの着用等、周りの方へうつさないよう配慮する。

（２）家族、同居者が新型コロナにかかった場合
・部屋を分けて世話する人をできるだけ限定する。
・その上で、患者の発症日を０日とし、５日目までは自身で体調の変化に注意する。７日目までは発症可能性があるため、期間中は手指衛生、換気等の基本的な感染対策、マスク着用や高齢者等のハイリスク者との接触を控える等の配慮を行う。もし症状が見られた場合には、感染した場合と同様の対応を検討する。

参考資料
厚生労働省　新型コロナウイルス感染症の５類感染症移行後の対応について
https://www.mhlw.go.jp/stf/corona5rui.html