厚生労働省では、毎年9月24日~30日を「結核・呼吸器感染症予防週間」と定め、結核・呼吸器感染症に関する正しい知識の普及啓発を図ることとしています。
日本の結核の罹患状況は先進国で最も罹患率が高く、世界では中程度の流行が続いていましたが、2021年の人口10万人当たりの患者の数を示す「罹患率」は、9.2人と初めて10人を切り、結核低蔓延国になりました。しかし、2021年時点でも、職場、学校、医療機関、高齢者施設などでの集団感染が続いており、結核は年間11,519人が新たに発病し、年間1,845人が死亡する重大な感染症の一つです。
結核に感染しても90~95%は生涯問題を起こしません。しかし、残りの約5~10%では、菌が増殖して活動性の結核を引き起こします。感染初期は、咳や痰もなく、周りにうつすことはほとんどありません。感染してから6ヶ月~2年くらい経過して、活動性結核となり、咳が出始めると周りに感染し続けるようになります。(診断が遅れると数年間に渡って感染を広げることもあります。)
症状のない感染初期の結核の早期発見のために、年1回の定期健康診断(胸部レントゲン検査)を受けてください。胸部レントゲン検査で異常があった場合は必ず呼吸器内科で再検査を受けてください。結核に特徴的な症状はありませんが、全身症状としては、咳、痰、全身倦怠感、発熱、体重減少などがあります。咳、微熱などの症状が2週間以上続く場合には、必ず呼吸器内科を受診することを心がけて下さい。
参考資料
「結核について」公益財団法人結核予防会
https://www.jatahq.org/about_tb/
「結核」MSDマニュアル家庭版
https://www.msdmanuals.com/ja-jp/%E3%83%9B%E3%83%BC%E3%83%A0/16-%E6%84%9F%E6%9F%93%E7%97%87/%E7%B5%90%E6%A0%B8%E3%81%A8%E9%96%A2%E9%80%A3%E6%84%9F%E6%9F%93%E7%97%87/%E7%B5%90%E6%A0%B8
産業医のコラム
- 2024年08月20日
- 結核について
- 2024年07月10日
- 夏場の食中毒について
- 2024年06月27日
- 紫外線について
- 2024年06月15日
- 健康診断後の対応について
- 2024年05月07日
- 熱中症について
- 2024年04月07日
- 花粉症について
- 2024年03月01日
- 在宅勤務におけるメンタルヘルス対策
- 2024年01月07日
- 受動喫煙について
- 2023年11月13日
- 感染性胃腸炎について
- 2023年10月13日
- インフルエンザについて
- 2023年04月27日
- 新型コロナウイルス感染時の外出自粛期間について
産業医のコラム
夏場の食中毒について
暑い時期は細菌の増殖しやすい環境です。特に黄色ブドウ球菌による食中毒に注意が必要です。黄色ブドウ球菌は、人の皮膚や傷口に常に存在している細菌です。感染することは、通常、問題になりませんが、暑い日の室温下で菌の増殖と同時に毒素(エンテロトキシン)を出し、この毒素が食中毒の原因になります。毒素を含んだ食品を摂取後、約1~3時間程度で、吐き気、激しい嘔吐、下痢などの症状がみられます。
この毒素は100度で30分加熱しても無毒化されませんので、細菌を付着させない、増殖させない(冷蔵庫を利用して10度以下に保つ。)ことが重要です。(腸管出血性大腸菌やノロウイルスは、十分に加熱することで防げます。)
「食品は素手で触らないようにする。(おにぎりは要注意です。ラップ、ビニール手袋を使用してください。)食品は直ぐに冷蔵庫にしまう。」などの細菌を付着させない、増殖させない対策をとってください。
参考資料
「食品衛生の窓」東京都福祉保健局
http://www.fukushihoken.metro.tokyo.jp/shokuhin/micro/oushoku.html
「食中毒」厚生労働省
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/shokuhin/syokuchu/
紫外線について
紫外線に対する関心は日本でも少しずつ高まってきています。オゾン層破壊による紫外線増加といった環境問題としての関心だけでなく、紫外線の浴びすぎによる健康への影響についても同様です。
紫外線の浴びすぎは、日焼け、しわ、シミ等の原因となるだけでなく、長年紫外線を浴び続けていると、時には良性、悪性の腫瘍や白内障等を引き起こすことがあります。しかし、紫外線は悪い影響ばかりではなく、カルシウム代謝に重要な役割を果たすビタミンDを皮膚で合成する手助けもします。
紫外線の影響は、地域や個人によって異なりますが、紫外線の影響が強いと考えられる場合には、状況に応じて、次のような対策を行うことが効果的です。
<対策>
①紫外線の強い時間帯を避ける。
②日陰を利用する。
③日傘を使う、帽子をかぶる。
④衣服で覆う。
⑤サングラスをかける。
⑥日焼け止めを上手に使う。
最適な紫外線量には個人差がありますが、正しい知識を持ち、紫外線の浴びすぎに注意しながら上手に紫外線とつきあっていくことが大切です。
参考文献
「紫外線環境保健マニュアル2020」環境省
https://www.env.go.jp/content/900410650.pdf
健康診断後の対応について
健康診断について
健康診断は、労働安全衛生法で事業者と労働者ともに実施義務が課されており、実施状況を労働基準監督署に報告する必要があります。健康を保持することは、労働者の皆さんにとっても重要なことですので、健康診断を受診してください。 また、健康診断で要精密検査・要治療等と判定された方は、医療機関を受診してください。既に通院中の方は健康診断の結果を持参して担当医にご相談ください。その際に、担当医に就業制限(時間外労働の制限、交代勤務禁止、自動車の運転禁止等)の有無を確認し、就業制限の指示があった方、勤務に際して健康上の配慮を必要とする方は、必ず事業所に報告してください。 労働安全衛生法に基づいて、産業医の就業区分判定(通常勤務、就業制限、休業)等の意見を踏まえて、事業所が就業措置を決定します。
健康診断後の対応について
毎年の健康診断でいつも異常を指摘されるので慣れてしまい医療機関に受診されない方もいるかもしれません。
脂質異常(LDLコレステロール180mg/dl以上、中性脂肪500mg/dl以上)、高血圧(収縮期血圧160mmHg以上、又は拡張期血圧100mmHg以上)、高血糖(HbA1c6.5mg/dl以上)のいずれかに該当する方は、厚生労働省の「標準的な健診保健指導プログラム」の基準では、脳卒中と心筋梗塞及び狭心症のリスクが特に高く、早期に医療機関を受診する必要があります。こちらの基準に該当しなくても、脂質異常、高血圧、高血糖はリスクを高めますので、これらの項目で要精密検査・要治療等と判定された方は、医療機関を受診してください。既に通院中の方は健康診断の結果を持参して担当医にご相談ください。
厚生労働省 生活習慣病を知ろう https://www.smartlife.mhlw.go.jp/event/disease/ ご参照ください。
胸部レントゲン検査で要精密検査・要治療等と判定された方は結核等の早期発見のために呼吸器内科を受診してください。
心電図異常、肝機能検査異常、貧血、その他検査項目の異常でも重大な病気が潜んでいる可能性があるため、要精密検査・要治療等と判定された方は医療機関を受診してください。
法令で定められた項目以外(大腸がん検診(便潜血検査)、胃がん検診(胃部レントゲン)、婦人科検診、その他各種がん検診、感染症検査など)で異常を指摘された方は、がんなどの疾病の早期発見の機会を逃さないように自ら医療機関を受診してください。
健康診断、がん検診は、自覚症状がない方を対象としています。健康診断・がん検診・人間ドックで異常を指摘されなかった方でも、「今回の検査で発見できるような異常はなかった」とは言えますが、「どこにも病気がない」ことを保証するものではありません。何らかの不調や体重減少、「食欲が低下する。体重の減少が続く。倦怠感が続く。」といった症状がありましたら、医療機関を受診して自ら健康管理を心がけましょう。
熱中症について
熱中症は、夏の猛暑日だけでなく、身体が暑さに慣れていない5月にも起こります。気温が28度を超える時には、熱中症に注意し、特に気温が35度を超えるときには屋外での活動を控えるなどの対策を取って下さい。
熱中症では、体温の上昇と脱水症状がみられます。スポーツドリンクを飲用して脱水症状を防ぎ、直射日光を避ける、濡れタオルを首にかけるなどの対策で体温の上昇を防いで下さい。
軽度のめまい、立ちくらみ、汗が止まらなくなる、頭痛、吐気などの熱中症の症状がみられた場合には、足を高くして横になり、経口補水液、スポーツドリンクで水分塩分を補給し、太い血管のある首、脇の下、太腿の付根を冷たいタオルなどで体を冷やす必要があります。
意識がない、もうろうとしている場合は重症の可能性がありますので、上記処置を取りながら、直ちに救急隊を要請してください。体温の上昇、脱水等で脳を始めとする重要な臓器に血液が供給できなくなり、命の危険のある病気ですので、今夏も十分に注意して下さい。
予防のためのポイントを紹介しています。
(1)3食の食事をきちんと食べる。
(2)のどが渇いたなと感じ始めたら水分摂取する。(多量のカフェイン摂取を控える。)
(3)経口補水液を常備しておく。(日常生活における水・電解質補給であればスポーツドリンクでも十分ですが、熱中症などの軽度から中等度の脱水症には経口補水液が適しています。)
(4)クーラーを調整し、28度を超えないようにする。
(5)湿度も高くならないよう注意する。(環境省ウェブサイトで毎日発表される「暑さ指数」もチェック)
(6)快適な環境でよく睡眠をとる。(疲労も熱中症リスク)
参考資料
「熱中症からカラダを守ろう」大塚製薬
http://www.otsuka.co.jp/health_illness/heatdisorder/
「熱中症関連情報」厚生労働省
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/nettyuu/
「熱中症予防情報サイト」環境省
https://www.wbgt.env.go.jp/
花粉症について
2024年春のシーズンも、スギ花粉の飛散が関東地方で例年並みの2月上旬に始まりました。2024年春の関東甲信地方のスギやヒノキの花粉量の予測は、例年比100%と例年並み、2023年の前年比50%と少ないと見込まれています。
花粉症は、鼻や目などの粘膜に花粉が接触することによって引き起こされるアレルギー反応で、くしゃみ、鼻汁、鼻づまり、目のかゆみなどの症状がみられます。
対策は花粉の接触を防ぐことが基本になります。花粉情報に注意して飛散の多い時は、外出を控える、外出時にマスク、メガネを使う、花粉が付着しやすい衣服を避けて、帰宅時、衣服や髪をよく払ってから入室する、洗顔、うがいをするなどの対策を取りましょう。
天候、気温、風向きによって、花粉の飛散量は多く変わりますので、花粉情報サイトを確認しながら、花粉の飛散量が多い日には十分に注意してください。
参考資料
環境省花粉情報サイト
http://www.env.go.jp/chemi/anzen/kafun/
日本気象協会
https://www.jwa.or.jp/news/2024/01/22206/
在宅勤務におけるメンタルヘルス対策
在宅勤務では、生活リズムが乱れやすくなり、メンタルヘルスを保つために必要な日常生活のバランスを崩してしまう危険性が高まります。健康を保つ上で重要な脳のメカニズムの一つが、「体内時計」と呼ばれるものです。この体内時計が乱れると、不眠や食欲低下、気分の落ち込みなど、心身の不調をきたしてしまうことが多いといわれています。体内時計を正確に作動させるよう努めることが大切です。ここでは、医学的根拠に基づき、規則的な日常生活を送るためのポイントを5つご紹介します。
1:毎日、同じ時間に起床しましょう。
睡眠リズムを整えることは、体内時計を安定させるために最も大切です。自分自身の生活に合った時間で構いません。一貫して毎日、同じ時間に起床することが重要です。同じ時間に起床することで、同じ時間に入眠できるようになります。
2:ルーティーンを作って行動しましょう。
在宅での仕事や作業、食事の時間など、日々の活動は時間を決めて行いましょう。体を動かすような日課を作ることも大切です。
3:日の光を浴びましょう。
外出できない場合は、窓とカーテンを開けた窓際などで、ゆったりと心を落ち着ける時間を作りましょう。必ずしも直射日光を浴びる必要はありません。体内時計を安定させるためにも、目から光を取り込むことが大切です。
4:人と交流する機会を作りましょう。
人と気持ちや考えを分かち合うことは重要です。対面でなくとも、テレビ電話などの画面を通して、リアルタイムでやりとりができるツールを使って、人との交流の機会を作るよう心がけましょう。
5:長時間の昼寝や、夜間にブルーライトを浴びることは避けましょう。
もし、昼寝をする場合は、15時までに、30分以内に留めておきましょう。また、できるだけ就寝前には、スマートフォンやコンピューターの明るい光を浴びないようにしましょう。これらの行動は夜の睡眠の質を低下させ、睡眠リズムの乱れにつながります。
参考資料
日本うつ病学会「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の世界的大流行下における、こころの健康維持のコツ:先の見えない中であっても、日常の生活リズムには気をつけよう」
https://www.secretariat.ne.jp/jsmd/2020-04-07-2-covid-19.pdf
受動喫煙について
受動喫煙とは、室内などで他人のたばこの煙を吸わされることをいいます。タバコの先から出る煙(副流煙)は、喫煙者が吸い込む煙(主流煙)よりも、ニコチンが2.8倍、タールが3.4倍、一酸化炭素が4.7倍、さらに発がん性のある化学物質も多く含まれています。
受動喫煙によって引き起こされる体の害として、肺がん、急性心筋梗塞などの虚血性心疾患、乳幼児突然死症候群、子供の呼吸器感染症、喘息発作の誘発があげられ、子供への影響が大きいといわれています。また、厚生労働省の研究班「今後のタバコ対策の推進に関する研究」では、年間約6,800人が受動喫煙により、肺がんと虚血性心疾患で死亡していると推計しています。
新型タバコは、従来の燃焼式タバコに比べてタール(タバコ煙中の有害物質のうちの粒子成分)が削減されていますが、依存性物質であるニコチンやその他の有害物質を吸引する製品です。従って、使用者にとっても、受動喫煙させられる人にとっても、非燃焼・加熱式タバコや電子タバコの使用は推奨できません。
健康増進法が改正されて、一般のオフィス・事業所では原則屋内禁煙(基準を満たした喫煙専用室のみ喫煙可)となります。喫煙者の方は、今後も受動喫煙防止に十分な配慮をするようにお願いいたします。
参考資料
厚生労働省 なくそう受動喫煙
https://jyudokitsuen.mhlw.go.jp/
感染性胃腸炎について
冬場(11月から3月)は、ノロウイルスによる感染性胃腸炎も流行しやすい時期です。ノロウイルスは、感染力は非常に高く、少ないウイルスの摂取でも感染し発症します。
感染経路は、ウイルスを蓄積する牡蠣を代表とする二枚貝を生・加熱不十分で食べることにより感染することが多いです。他に、感染した人が調理した食品、感染者の嘔吐物・便からも感染します。致死率は低く、数日で回復することが多いですが、抵抗力の弱い小児や高齢者は、脱水症、嘔吐による窒息、肺炎等で死亡することもあるので、十分な注意が必要です。
感染防止対策は、ノロウイルスの感染源となる二枚貝をしっかりと加熱すること(90℃1分)、手洗い行うことことが重要です。
感染性胃腸炎(ノロウイルス)について、厚生労働省、東京都のホームページ(下記のリンク)で詳しく説明していますので、こちらを参考にしてください。
参考資料
「厚生労働省・食中毒の原因(細菌以外)」
http://www.mhlw.go.jp/topics/syokuchu/03.html
「東京都感染症情報センター・感染性胃腸炎」
http://idsc.tokyo-eiken.go.jp/diseases/gastro/
インフルエンザについて
日本では、例年12月~3月がインフルエンザの流行シーズンです。しかし、今シーズンは例年とは異なり、8月に入ってから感染者が増えて、東京都では9月に「流行注意報基準」を超えて急速に増加しています。特に小学校、中学校、幼稚園、保育園で集団感染が続いています。
インフルエンザは、普通の風邪よりも、38℃以上の発熱、頭痛、関節痛、筋肉痛、全身倦怠感等の症状が比較的急速に現れるのが特徴です。小児では稀に急性脳症を、高齢の方や免疫力の低下している方では二次性の肺炎を伴うこともあり、重症化することがあります。インフルエンザ流行している時期は、感染防止対策をご検討ください。
インフルエンザの感染防止対策
着用が効果的な場面でのマスク着用(咳・くしゃみが出るとき、人混みに行くときなど)
手洗い・手指の消毒
休養・栄養・水分補給
換気、適度な室内加湿
インフルエンザワクチン接種
参考資料
厚生労働省 インフルエンザQ&A
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou01/qa.html
東京都感染症情報センター・インフルエンザ流行状況
http://idsc.tokyo-eiken.go.jp/diseases/flu/flu/
国立感染症研究所・インフルエンザ流行レベルマップ
http://www.nih.go.jp/niid/ja/flu-map.html
新型コロナウイルス感染時の外出自粛期間について
新型コロナウイルスの対応について
新型コロナウイルスに感染した際の療養期間は、2023年5月8日に感染症法上の位置づけが季節性インフルエンザと同じ5類に引き下げになりました。感染症法に基づく感染者及び濃厚接触者の外出自粛、就業制限が求められなくなりますが、厚生労働省は、自主的な判断の参考にしてもらうための目安となる考え方を示しています。
(1)新型コロナウイルスに感染した場合
・発症の翌日から数えて5日間が経過し、かつ、解熱および症状軽快から24時間経過するまでは外出を控える。
・発症後10日間が経過するまでは、マスクの着用等、周りの方へうつさないよう配慮する。
(2)家族、同居者が新型コロナにかかった場合
・部屋を分けて世話する人をできるだけ限定する。
・その上で、患者の発症日を0日とし、5日目までは自身で体調の変化に注意する。7日目までは発症可能性があるため、期間中は手指衛生、換気等の基本的な感染対策、マスク着用や高齢者等のハイリスク者との接触を控える等の配慮を行う。もし症状が見られた場合には、感染した場合と同様の対応を検討する。
参考資料
厚生労働省 新型コロナウイルス感染症の5類感染症移行後の対応について
https://www.mhlw.go.jp/stf/corona5rui.html